概念＆ナレッジハブ
損益分岐点（BEP）計算機、固定費・変動費と損益分岐売上高分析
損益分岐点（Break-Even Point：BEP）分析は、売上高と事業費用が完全に釣り合い、営業利益がちょうどプラスマイナスゼロ（赤字でも黒字でもない）となる売上高および販売数量を測定する管理会計の中核手法です。
事業コストを家賃・人件費などの売上に関わらず発生する「固定費」と、原材料・仕入代・決済手数料などの売上に比例して増減する「変動費」に分解。限界利益率（粗利益率）を割り出すことで、「事業を維持するために毎月最低いくら売り上げなければならないか」の生命線を導き出します。
例えば月間固定費が150万円、限界利益率が40%（変動費率60%）の場合、損益分岐点売上高は375万円（150万 ÷ 0.4）となります。売上高が375万円を超えた分については、売上の40%がそのまま営業利益として積み上がります。
コアアーキテクチャ＆計算式
損益分岐点売上高 = 固定費 / (1 - 変動費 / 売上高) = 固定費 / 限界利益率 ； 損益分岐点販売数量 = 固定費 / (単価 - 1個あたり変動費)
限界利益（売上高 - 変動費）が固定費と等しくなるポイントを算出します。安全余裕率 = (現在売上 - 損益分岐点売上) / 現在売上 × 100。
ベストプラクティスと必須ガイドライン
- 安全余裕率（経営の安全度）を20%以上確保する：安全余裕率が20%以上あれば、不況で売上が2割落ち込んでも赤字転落を回避できる健全な体質と言えます。
- 固定費の削減（ダウンサイジング）を優先する：固定費を10%削減できれば損益分岐点が大幅に下がり、売上が少ない低迷期でも黒字を維持できる身軽な構造を作れます。
- 限界利益率の高い商品・サービスの売上比率を引き上げる：製品ミックスにおいてマージンの高い商材を重点販売することで、会社全体の損益分岐点を押し下げられます。
- 目標利益を加味した必要売上高を計算する：損益ゼロの分岐点だけでなく、「(固定費 ＋ 目標利益) ÷ 限界利益率」で目標利益達成に必要な売上高を設計しましょう。
よくある質問 (FAQ)
人件費は固定費と変動費のどちらに分類すべきですか？
正社員の基本給などは売上に関わらず発生するため原則として「固定費」に分類します。残業手当や繁忙期のみ雇うアルバイト代、歩合給は「変動費」として扱います。
安全余裕率がマイナスになった場合はどういう状態ですか？
現在の売上高が損益分岐点に届いておらず、事業が営業赤字に陥っている危険な状態を意味します。
限界利益（Marginal Profit）とは何を意味しますか？
売上高から変動費を差し引いた利益であり、この限界利益が固定費を回収し、回収しきった後に純粋な営業利益となります。
値下げセールを行うと損益分岐点はどう変化しますか？
販売単価が下がると限界利益率が低下するため、固定費をカバーするためにより多くの販売数量が必要となり、損益分岐点が急上昇します。